葬儀に参列すると、多くの場合、受付で香典と引き換えに会葬礼状というお礼状の入った小さな包みを受け取ります。これは、参列への感謝を示すためのものですが、実はそれ以上に重要な役割を持っています。それは、葬儀が執り行われたことを証明する、私的ながらも非常に有効な「証明書」としての機能です。なぜ、単なるお礼状に過ぎない会葬礼状が、会社の忌引申請などで公的な証明書のように扱われるのでしょうか。その理由は、会葬礼状に記載されている情報にあります。一般的な会葬礼状には、第一に葬儀が執り行われた「日時」と「場所（斎場名）」が明記されています。これにより、いつ、どこで葬儀があったのかという客観的な事実が確認できます。第二に、「故人の氏名」と「喪主の氏名」が記載されています。これにより、誰が亡くなり、誰がその葬儀の責任者であったのかが明確になります。会社の忌引休暇を申請した従業員が喪主本人であったり、故人と近しい親族であったりすることが、この記載から推測できるのです。これらの情報が揃っていることで、会葬礼状は「特定の人物が、特定の日に、特定の場所で執り行われた葬儀に、喪主または親族として関わっていた」という事実を証明する力を持つことになります。公的機関が発行した書類ではありませんが、社会的な慣習として、その証明力は広く認められているのです。特に、家族葬が増え、必ずしも多くの人が参列しない現代において、外部に対して葬儀の事実を伝えるための数少ない物的な証拠となります。葬儀社も、こうした証明書としての役割を理解しているため、必要な情報が正確に記載された礼状を作成します。ただし、会葬礼状はあくまで私的な文書であるため、金融機関での手続きや公的な年金手続きなどでは証明書として認められないことがほとんどです。しかし、日常生活に最も密接に関わる忌引申請などの場面においては、最も手軽で分かりやすい証明書として、今もなお重要な役割を担い続けているのです。